急速なグローバル化が進んだ昨今では、外国人社員が多く働く企業も増えてきています。それによって、様々な文化的背景を持つ者同士の協働は日常的な光景となりました。そんな中、言語や文化の異なる外国人社員と日本人社員のミスコミュニケーションにより仕事に支障が生じ、どうすればいいかとお悩みの企業様も多いのではないでしょうか。
ここでいう「文化」とは、習慣、風習、行動様式、価値観、世界観、などが挙げられます。生まれ育った文化背景が違えば、同じ言葉を伝えても感じ方や考え方が異なるのは仕方のないことです。
しかし、日本では言語や文化の異なる人と関わる機会が少ないこともあり、そのことを理解していない方が多い傾向にあります。また、日本では「郷に入っては郷に従え」ということわざがありますが、それを外国人社員に求めてしまっていることもコミュニケーションが上手くいかない原因と考えられます。
身についた習慣や価値観を変えることは容易ではありません。結果を出さなければならないビジネスにおいては、早めの対応が求められます。そのため、外国人社員を日本の文化に慣れさせるのではなく、日本人社員が文化の多様性を受け入れることが大切です。お互いを尊重し、異なる部分を受け入れる心を持って接することを心がけてみてください。
それを実践するために、外国と日本では具体的にどのような違いがあるのかを知ることから始めましょう。例えば、日本では仕事を進める際、チームの総合力を重視するため、リーダー・サブリーダー・スタッフとそれぞれ役割が決まっており、最終的な決断や責任はチームリーダーに委ねる傾向にあります。一方、外国では一人ひとりのスキルや経験を重視するため、スタッフ全員にリーダーシップや決断・責任の所在を求めることが多いのです。
また、日本人特有の曖昧な表現は外国人には通用しづらいため、わかりやすく明確に伝えることもコミュニケーションを円滑にするポイントです。例えば、ビジネスシーンでよく使う“早急”という言葉。『この案件を早急に処理して欲しい』と外国人社員に指示した場合、外国人社員はどれくらい優先すればいいのかわからず困ってしまいます。期限を表す言葉には、至急・早急・早期・緊急・特急などいろいろありますが、どれも優先順位がわかりにくいため、外国人にとっては判断が難しい言葉なのです。
そのため、指示を出す際には、『今日の19時まで』『今週木曜日の午後1時まで』など、具体的に伝えると理解しやすいでしょう。一人ひとり、個性があるように、文化が異なれば、マインドセットも違うということを互いに理解し合うことが円滑なコミュニケーションの鍵です。
優秀な外国人社員を採用しても、日本のビジネス文化や業務慣行に適応できず、実力を発揮できないケースも多々あります。外国人社員に実力を発揮してもらうためには、日本のビジネスマナーと基本行動の習得が必要不可欠です。
日本と海外ではビジネスマナーにも違いがありますので、日本のビジネスマナーや基本行動を理解、習得してもらうことで、同じ知識や考え方を共有できるようになるでしょう。
サナ・クリエイティブでは、ビジネスマナーの研修の一貫として、日本の文化風習を理解するための外国人社員向けプログラム、そして外国人社員と円滑にコミュニケーションをとるための日本人社員向けプログラムなど、実践を組み込んだプログラムを複数ご用意しています。企業の課題や対象者に応じて、最適なプログラムを組み合わせた研修を編成し、ご提案いたします。
